「AIに書類を落とされたらどうしよう」という不安、転職の相談を受けているとわりと頻繁に聞きます。気持ちはわかります。応募したのに音沙汰がないと、機械に弾かれた気がしてくる。
先に採用側の数字を置いておきます。人事部門の生成AI活用率は66.5%(『人事白書2025』日本の人事部、n=6,139社、2025年3月調査)。3社に2社。この数字だけ見ると「もう書類はAIが読んでるんだな」と思いますよね。私は採用側でAIを使っている人事ですが、中身を開けると印象がだいぶ変わるはずです。
- 議事録・会議の要約: 43.1%
- チャットボットでの質問対応: 26.0%
- 通知・メールの自動作成: 20.6%
- 教育・研修コンテンツ作成: 19.5%
- 求人広告・募集要項の作成: 14.4%
- 評価・サーベイ結果の分析: 13.7%
(出典: 『人事白書2025』)
上位はぜんぶ社内の事務作業です。採用まわりでAIが入っているのは、求人票を「書く」側の14.4%と、評価分析の13.7%。つまりAIは人事の「作業」には入ったけれど、あなたを通すか落とすかの「判断」には、ほとんど入っていません。
なぜ判断には入らないのか——採用側の事情

人事が遅れているから、ではないと思っています。少なくとも私の周りでは、入れない理由のほうがはっきりしている。
一番大きいのは説明責任です。「なぜこの人を通して、あの人を落としたのか」。採用側は、この問いに候補者にも経営にも答えられないといけない。AIの出力を根拠にした瞬間、答えられなくなります。だから合否の判断をAIに渡すのは、人事にとって自分の首を絞める行為なんです。
もうひとつ、地味だけど本質的な話。AIは過去のパターンから学びますが、「自社で活躍する人」のデータって、たいていの会社でまだ整理されていません。うちも例外ではないです。学習させる正解がないのに、判断だけさせられるわけがない。
だからいま「AIに落とされた」と感じている人の書類は、たぶんAIではなく人間に落とされています。これは残酷なようで、実は朗報です。相手が人間なら、対策が立つので。
では採用側はAIを何に使っているか

私自身が使っている範囲を書きます。求人票の下書き。要件を渡して3パターン出させて、現場の言葉で直す。それから面接メモの整理。面接直後の走り書きを構造化してもらう——ここ、求職者側は知っておいて損がないです。あなたが面接で話したことは、以前より正確に記録に残るようになっています。「前回と言ってることが違う」は、昔より発覚しやすい。
逆に、書類選考の合否と評価の最終決定はAIに渡さないと決めています。理由はさっき書いた通りです。
ひとつ補足すると、大手や応募が数千件規模の会社では、AI以前から「機械的なふるい」は存在します。経験年数や資格でのシステム絞り込みは昔からある。ただそれはAIの賢い判断ではなく、単純な条件一致です。募集要項に書かれた必須条件を職務経歴書の中に自分の言葉で明記しておく、という古典的な対策がそのまま効きます。
私は転職エージェント側にいた時期もあるので言えるんですが、書類が落ちる理由の大半はAIでも条件一致でもなく、「読んだ人事が30秒で判断材料を見つけられなかった」です。人事は1枚に何分もかけません。これはAI時代の前からずっとそうです。
求職者側がAIを使うのは「バレる」か
逆側の話もしておきます。応募書類をAIで書く人、増えました。読む側として正直に言うと、AIで書いたこと自体は減点していません。私も求人票の下書きにAIを使っている人間なので、そこを責める筋合いがない。
ただ、AIに丸投げした書類は、内容ではなく「重さのなさ」でわかります。きれいなのに、固有名詞と数字がない。どの会社宛てでも通用する文章は、どの会社の人事にも刺さらない——これは採用側が求人票で犯す失敗と、完全に同じ構造です。
自分が転職活動をしたときのことを思い出しても、書類で効いたのは文章のうまさではなく「この会社のこの求人に対して書いた」という具体でした。AIは下書きに使っていい。ただし固有名詞・数字・その会社宛ての一文は、自分で入れる。採用側がやっている使い方と、実は同じです。
14.4%は、これから増える
いまの実情は「あなたの書類はまだ人間が読んでいる」です。ただ、この数字が5年後も1割台かというと、そうは思いません。LINEヤフーは全従業員約11,000人に生成AI活用を義務化して、人事総務領域で月1,600時間超の削減を見込んでいます(各社報道)。作業の効率化から始まった波が、判断の領域にどこまで入ってくるかは、正直まだ読めません。
だから対策としては、AI向けの小手先を磨くより、「人間が30秒で判断材料を見つけられて、条件一致でも引っかかる書類」を作るのが一番合理的です。それはAIが読むようになっても、そのまま通用するので。
このブログでは、採用側の実情をこういう形で開いていきます。中の人が明かせることは、まだだいぶあります。
出典: 『人事白書2025』(日本の人事部、2025年3月調査・n=6,139社)/LINEヤフーの生成AI活用義務化(各社報道)